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新興国は終わったのか?暴落する新興国市場の今後

中国やブラジルが冴えない。株や通貨が下落し、債券利回りが上昇している。2000年半ばまでの新興国バブルを経て、リーマンショック後は、低迷する先進国経済をアウトパフォームしてきたが、FOMCでFedが今後量的緩和を縮小させていくことを示唆したことで、市場に溢れたマネーが新興国から米国へ逆流している。

国別でみると、ブラジル、トルコ、南アフリカの通貨は暴落といっていいほどの調整が起こっている。トルコでは反政府デモが続いており、政治リスクが顕在化した側面もあるが、ブラジル、南アフリカは個別では特段の要因なしに調整が起こっている。中国では、短期金利が一日で暴騰するなど、インターバンク市場で流動性が枯渇した。アメリカの金融政策の変化にたいして、金融市場がここまで反応するのは違和感を感じてしまうのは筆者だけだろうか。

新興国の原動力は、消費だ。人口ピラミッドが三角形のブラジル、メキシコ、インドといった国は、消費が底堅いことが経済を支えている。消費が底堅いと、そこに投資をする企業が増えることで、設備投資も伸びる。人口動態を背景としたこの構造的な経済の成長が、米国の金融政策、量的緩和の縮小示唆だけで、腰折れするというのは考えづらいものがある。

ただ、金融市場は別だ。経済のファンダメンタルに必ずしも連動しない。短期的には。米国株が下がれば日本株が下がるし、上海やブラジルボベスパも下がるのはテクニカルな要因だ。金融市場の参加者はグローバルにポートフォリオを管理している。足元の新興国市場の暴落は過剰反応である可能性が高い。

新興国経済がスローダウンしているのは確かだ。中国のGDPは8%を下回るだろう。ただ、なぜ米国が量的緩和を縮小しているのかを認識することは重要だ。米国の失業率は7%半ばまで低下しており、何より住宅市場が確実に回復している。世界最大の経済大国の住宅価格が上昇しているということは、世界最大の経済大国の消費は底堅いということ。今年後半から来年にかけて、米国主導のグローバルな景気回復が始まる可能性は高い。短期的に新興国市場中心に荒れる展開にはなるだろうが、そこは絶好の買いチャンスだろう。

米国が中心の景気回復は長期的なものになるだろう。今は景気後退にあるユーロ圏も来年にはプラス成長となる見込みだ。トルコリラ、ブラジルレアル、南アフリカランドは当面厳しい展開となるが、買い場と考えるべきだ。
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